2016年4月24日日曜日

政治的には、国内でのバブル崩壊・企業倒産、失業増大による社会の不安と不満が、一気に共産党の中枢へ向かうのを防ぐために、対外関係での緊張を高め、不満を外に向かわせる必要がある。(2)


 

 

『日本との戦争は避けられない』

孔健    幻冬舎    2006/1/25

 

 

 

<なによりも13億人の人口を食わせていかなければならない。>

・しかし、母国である中国の立場も分かる。これまで見てきたように中国は難問が山積みだ。なによりも13億人の人口を食わせていかなければならない。必死で、経済発展をはかり、国力を増加させなければならない。

 

<中国人10人のうち、67人は戦争に賛成>

・私は、日本に滞在して20年になる。日本人の「まさか戦争なんて」という平和気分にすっかり慣れきってしまったのだろうか。中国人は「乱世興亡」の5000年の歴史を生きてきたのだ。ほとんど戦争状態のなかで暮らしてきたといってもよい。

 

50年には朝鮮戦争でアメリカと戦い、59年から62年はインドと国境で戦い、69年にはロシア(旧ソ連)と戦争になり、79年にはベトナムと国境戦争となった。外国との戦争は、ほぼ10年ごとに起こっているのである。

 

・そのほかに内戦もある。66年から76年の文化大革命では「革命派」と「反革命派」の間で、血で血を洗う内戦が10年間も続き、何千万の死傷者が出ている。

 

・ところが中国では、「中日必有一戦」(日本と中国は必ず戦争になる)と考えるほうの人が多数となっているのが現実なのである。

 

・日本では「中国と戦争すべき」と言う人が少数派なのに、中国では「日本との戦争は避けられない」と考える人が多数派なのだ。

 

<こりない日本には原爆の一つも落してやれ!>

<軍事・戦争本が「日本との戦争」を煽る>

<「今こそ、日本をたたく絶好の機会」と張り切る中国軍人>

・中国の軍隊は正式には人民解放軍といわれる。総兵力231万人、予備役50万人の世界有数の巨大軍隊であり、戦闘能力と士気の高いことは折り紙付きである。

 

・「大陸と台湾で衝突が起これば、アメリカと日本が介入してくることに備えなければならない。アメリカは世界最大の軍事国家であり、日本の自衛隊の力もあなどれない。しかし、これはチャンスともいえる。中国は先の抗日戦争で日本に煮え湯を飲まされた。以来60年間、その屈辱をそそぐべく待っていたが機会がなかった。今こそ、日本をたたく絶好の機会だ」-戦争は避けられないということなのか?「そういうことだ。大規模な戦争になるかどうかは分からないが、小さな衝突は避けれない。なぜなら、日本は戦前のファシズムの状態に戻りつつある。小泉自民党が選挙で圧勝し、国会は戦前の大政翼賛会と同じ状況になっている。戦争放棄の条項を持つ平和憲法の改正もありうるだろう」

 

・「我々の現在のスローガンは「攻日防美」だ。まず日本を攻め、アメリカには防備を固めるという戦略だ。台湾も我々に敵対しているが、即、攻撃して上陸ということではない。台湾は民族的同胞なのだから、日本やアメリカとは違う方法を取る。我々には我々のやり方がある。

 

<「日本が挑発してくるなら、堂々と受けてやろう」>

<「勝つために原爆の使用も辞さない」「日中戦争は目前だ」>

・一番の直接的な問題解決法は、戦争をすることだ。このままだと、日本との戦争は避けられない。

 

10年以内に戦争が起き、日本は全滅する>

<戦争はすぐそばまで来ている>

・列強は戦争により、中国の発展を阻止するーこれが歴史の教訓であり、列強諸国とりわけ日本の不変の国策―なのである。国と国との関係は協力関係もありうるが、それは一時的なものである。本質的には、戦争が基本でそのいくつくところは衝突である。そして衝突の究極の形が戦争だ。であるから、両国関係の基本が「平和」というのは間違っている。中国は、地理的にも歴史的にも宿敵関係が基本なのである。

 

<祖国統一をめぐる大陸と台湾の争いから戦争が始まる>

・では戦争はどのような形で起こるのか。きっかけは、祖国統一をめぐる大陸と台湾の争いから起こる可能性が高い。そうなれば日本とアメリカは、中国の発展を阻止する絶好の機会ととらえ介入してくる。そうなると日本との戦争に突入する。

 

・核を使えば日本は全滅、アメリカには勝てないまでも、かなりの打撃を与えることができる。台湾問題は10年以内に解決しなければならない。この10年内に、必ず戦争は起こるだろう。

 

・さらに危険なのはこうした考えが多くの軍人に支持され、何千万と言う中国の青年たちが刺激され、反日活動をさらに激化させるということなのである。

 

 

 

『日本人から奪われた国を愛する心』

黄文雄   徳間書店   2005/2/28

 

 

 

<日本の核兵器選択が迫られる理由> 

・日本が核を保有すべき理由と背景は、主に以下のようなものである。かって日本国憲法で謳われている「平和愛好」の近隣諸国は、ロシア、中国、北朝鮮ではすでに核を保有するだけでなく、大量破壊兵器の開発に余念がない。核を持つ近隣諸国は日本にとって脅威となり、日本の国家安全の危険度が増大している。

 

・そのうえ、対米追随よりも日本独自の防衛体制の声が台頭、独自の核抑止力の必要性が迫られている。アメリカ政府と世論にも、日本の核保有の黙認、容認の意見がみられるようになっている。少なくとも戦後60年にわたる日米の同盟関係から、日本の核選択がアメリカにとって大きな脅威というよりもアメリカの世界戦略からすれば、仏独以上に頼もしい盟友の出現となる。

 

・日本は北朝鮮の核脅威に神経を尖らしているが、現実的な脅威である中国を忘れることが多い。中国は日本から巨額の経済援助を受けながら、日本をターゲットに核ミサイルを年々増産している。しかも恫喝には余念がない。例えば、台湾に対しては「核先制不使用の原則から除外」とし、アメリカに対しては「7回アメリカを消滅することができるだけの核を持つ。1回でも核行使すれば、アメリカ人の頭も冷静になる」、また日本に対しては「20発で日本列島は地球上から消えていく」などだ。

 

<しかも、BC兵器、大量破壊兵器の開発にも余念がない>

・このように隣国が核を日本に向けている以上、日本の核保有も正当化される。核を保有しても、東アジアの地域的平和と安全に貢献することは、少なくとも日本の政治体制、経済システムからみて、反日国家を除く多くの国から信頼されると確信する。

 

・日本国憲法には日本の核武装についての制約はない。日本の核保有は政治的にも軍事的にも得られるものがないという指摘もあるが、それは核の抑止力に対する否定であろう。

 

・日本が核保有でもしたら、中国が有史以来絶対に放棄してこなかった地域覇権や世界覇権の道が閉ざされるだけでなく、従来の恫喝戦略も利かなくなる。中国にとって天敵となりうる勢力の台頭は絶対に許すことのできないことなのである。それが中華思想の本質である。

 

 

 

『反デフレ不況論』  それでも日本企業が勝つ理由

日下公人、長谷川慶太郎    PHP 2010/7/2

 

 

 

百年デフレは日本の時代>(長谷川慶太郎)

<インフレは戦争の産物、デフレは平和の産物>

・日本の政治と経済における問題は、政財界のトップが、デフレとはどんな性格のものであるか、デフレがなぜ起こり、どの程度続くかと言う見通しを持っていないことである。

 

・世界の歴史を見れば、戦争の時代はことごとくインフレであり、平和な時代はことごとくデフレである。世界の安定がたもたれるならば、デフレはこれからも続く。これは争うかたなき事実である。景気の変動や資本主義や社会主義といった体制の問題ではない。

 

百年デフレの時代

・人類は歴史上、何回かインフレを経験している。人々は戦乱と物価の高騰した昔は、その対応を模索した。インフレを抑制するための最終的な手段はデノミネーションであるが、かってのソ連や東ヨーロッパ諸国、中国などの社会主義国は、ほぼ例外なく第2次世界大戦の戦後にデノミを行っている。

 

・旧ソ連は、1948年に100分の1のデノミを実施し、中国では中華人民共和国の建国間もない1950年に100分の1のデノミを行った。ハンガリーは第2次世界大戦の終戦を経て、ハイパーインフレに見舞われ、10京(京=1兆円の1万倍)分の1を超えるという、想像を絶する規模のデノミを実施している。

 

・アメリカやイギリスはデノミを行う必要がなかったがフランスとイタリアを始めとする第2次世界大戦の参加国のほとんどがデノミを実施している。

 

・逆に人類がデフレを経験したのは今回が2度目である。

 

・正確に言えば、ヨーロッパ大国間の戦争がなかった1873年から1896年までの24年間に世界初のデフレが起きている。こうした平和な時期にイギリスで産業革命が起こり、それが世界全体に広がり、工業生産および農業生産が飛躍的に拡大したからである。

 

・「これまでの百年はインフレの時代、これからの百年はデフレの時代になる」と述べた。繰り返すが、その理由は戦争の不在である。

 

・「インフレは戦争の産物、デフレは平和の産物」である。インフレやデフレは、金融政策を緩めるか、引き締めるかによって生じるものではない。金融をどんなに引き締めてもインフレは治まらず、同様に金融をどれほど緩めてもデフレを収束させることはない。

 

・なおかつ、現代では貿易自由化の時代である。いくら金融を緩めても国際取引が自由に行われることが保障されている限り、海外から安い商品がどんどん入ってくるから物価は必然的に下落する。

 

・こうした客観情勢の力はきわめて強く、一国がどんな政策を講じても、デフレを抑制したり転換することはできないだろう。

 

・ところが、この点を政府も日銀も勘違いしており、日本がただ一国だけ単独で存在しているかのごとく考え、インフレやデフレを判断している。だが、そうした誤った判断の下に行われる政策は、失敗に終わるだろう。

 

 

 

2010 長谷川慶太郎の大局を読む』

 民主不況、米国製造業消滅、北朝鮮崩壊

長谷川慶太郎  李白社   2009/10/16

 

 

 

<「世界の工場から市場」へと転換した中国経済>

<「家電下郷」という政策に転換した中国>

・中国政府は、今回の世界的な不況で思い切った決断を下した。すなわち、輸出を伸ばすことで沿海部を中心に繁栄を目指すという従来の路線から、農民の消費意欲を刺激して内陸部の市場を確保するという路線への転換である。

 

・そのために現在、最も力を入れているのが「家電下郷(家電を農村に)」政策で、これは、農村部の消費者が家電製品を購入するときに、政府が販売価格の13%の補助金を出すというものだ。

 

・いずれにしても国営銀行が補助金用のお札をどんどん刷っているわけで、中国政府は今後それによって物価が上がろうと、不動産バブルが発生しようとまったく意に介していない。

 

・そこにお札を刷ってジャブジャブと流し込めば、流し込むほど、マーケットが広がっていくのである。

 

・中国が商品を供給する工場ではなく消費する市場へと転換するためで、必要な資金は文字通り無制限の融資によってつくっていくということなのだ。

 

<中国がウイグルを武力鎮圧しなければならなくなった理由>

・新疆ウイグル自治区は、中国にとって天然ガス生産で80%、原油生産で60%を占めるエネルギーの供給源になっている。

 

・新疆ウイグル自治区の住民約2000万人のうち約半分はウイグル族。

 

・中国の統制下に置くためにウイグル族の反乱は断固として鎮圧する方針だ。

 

<市場化を突き進むしかない中国共産党>

・新疆ウイグル自治区で大暴動が起こったのも失業者が増えたことが原因だった。

 

・中国政府が地方経済を改善する努力を行わないと、彼らの不満は溜まり続けていずれ爆発してしまうだろう。

 

・中国政府にとって、一番大事なことは共産党に対する大規模な反乱を防ぐという事だ。どんなにお金がかかっても反乱を全力で阻止する、そんな決意が「家電下郷」には込められているとも言える。

 

・同じ意味合いから、中国政府は今、海外から大量の穀物を輸入している。河南省、河北省、山西省が今年1月から大干ばつに見舞われて、小麦が大減産になったため、半年分の食糧が確保できなくなっているからだ。この3省には中国の全人口のほぼ3分の1に当たる約4億人が住んでいるので、そんな大人口が飢えて騒ぎ出したら、とても中国政府の手に負えなくなる。

 

・中国政府は、国内で人民元をどんどん刷って、海外から大量に穀物をドルで買い付けるという、外部から見れば危うい経済運営を行っている。中国政府もそんなことは百も承知だが、これからも少なくとも「家電下郷」は続けざるを得ないのである。

 

 

 

『中国がなくても、日本経済はまったく心配ない!』

三橋貴明   WAC  2010/12/20

 

 

 

<中国は先進国になれない>

・また、格差問題に至っては、もはや解決不能な水準にまで拡大してしまった。なぜ、解決不能なのかといえば、中国の格差問題が、“共産党独裁体制”と密接に結びついているためだ。すなわち、現在の中国は、共産党官僚がノーメンクラーツ(赤い貴族)と化し、都市部の民工、農村戸籍の人民などの「豊かさを制限する」ことで繁栄を謳歌する構造になってしまっているのである。

 

・より分かりやすく書くと、現在の中国は強権(しかも、とてつもない強権)を保有する“共産党貴族”たちが、自分たち以外の人民の富を収奪することで繁栄する“植民地国家”になってしまっているわけだ。

 

・そもそも、中国は“国民国家”ではない。中国“人民”達は、互いに「同じ国において、運命をともにする身内である」という認識は持ち合わせていないのだ。何しろ、北京圏、上海圏、広州圏という三大地区に限っても、そもそも“言葉”が違うのである。

 

・繰り返しになるが、中国が国民国家でないにしても、社会保障の仕組みを先進国水準にまで引き上げるためには、甚だしい困難を伴う。

 

<インフレと高齢化の二大危機が迫る>

・中国共産党政府は、インフレ対策に頭をひねりつつ、経済成長率低迷や不動産バブル崩壊、それに雇用の悪化を回避しなければならないのだ。

 

・むしろ今後の中国は、温家宝首相の言う“2億人の失業者”がさらに増える環境下でインフレ率が上昇していく、最悪のスタグフレーションに見舞われる可能性が高い。

 

・結局のところ、“国民を豊かにする”という目標を忘れた“歪んだ成長”を継続した結果、先進国になれないまま成長の袋小路に突き当り、そのまま終幕を迎えてしまう可能性が濃厚だ。これが本書の結論である。

 

・要するに中華人民共和国とは「そういう国」なのである。すなわち、史上最悪クラスの「ならず者国家」だ。

 

・日本を守る意志を持つ「真の日本国民」が多数派を占めた時、我が国ははじめて「国益」に基づき、中国と接することができるだろう。

 

・特に、媚中政治家、あるいは素人政治家の集まりである民主党政権は中国の傍若無人な振る舞いに振り回されるばかりで、何らまともな対応策を講じようとはしない、と言うよりも、おそらく講じることができないだろう。民主党政権が続く限り、日本の国益は中国と言う「ならず者国家」により、一日ごとに削り取られていくことになる。

 




■■■ 私が思うこと、聞いたこと、考えること ■■■

 

・中国経済の大減速が明らかになり、さまざまな部門でその現象が明らかになっています。中国も「失われた10年」に入るのでしょうか。企業の倒産・整理により大量の失業者が出ても、セーフティーネットが十分でないことで、社会不安が増大するといわれます。世界の経済の停滞を打破するのは、金融緩和では十分でないようです。やはり技術革新が、世界経済を拡大するカギとなるようです。中国国内における外資系の企業活動も様々な問題に直面して、撤退する企業も出てきているようです。経済成長の停止がもたらす政治危機としては、人民解放軍の動向が注目されているようです。極端なシナリオとしては、人民解放軍のクーデター説もでてきているそうです。「制御不可能な国という中国固有の歴史的条件がある」といわれますが、民衆の不満がどのような形で噴出するのでしょうか。「失業」の問題がますます深刻化していくようです。「2014年には、彼ら約750万人の新卒者のうち、20%にあたるおよそ150万人が就職できなかったという数字が出ている」といわれますが、とにかく数字が膨大になるのが中国の特徴のようです。

 

・北朝鮮も命運が尽きるのでしょうか。中国の経済的な支援がうけられなくなると、国内経済がまわらなくなるのではないでしょうか。米国の学者も2016年に中国は昏睡状態に陥ると予測しているようです。中国崩壊のシナリオもここにきて、さまざまな有識者が見解を出してきているようです。

 

・「中国の経済危機はいまもなお深刻化の度合いを強めている。近いうちにその影響が、失業という形を取って明確に表れてくるはずだ」ということのようです。中国経済の大減速の社会的なネガティブな面がメディアにも載り出したようです。「失業」といえば、世界的にも失業問題が深刻な国々も多いようです。EU諸国では、シリアの難民の受け入れで国論が2分されている国が増えているようです。「日本でも“移民”を認めなくても世界中から“職”を求めて1千万人の外国人が近未来に日本に押し寄せる」という説もあるそうです。外国人労働者の問題が深刻化するのはいつのことになるでしょうか。米国では1400万人の不法移民が深刻な社会問題になっています。

 

・「「戦争と革命」の連続する時代は終わって、「長期にわたる平和と安定の続く時代」という規定のもとに、21世紀の経済はこれまでの「インフレ基調」から一転して、本格的な「デフレ」の定着をもたらすにちがいない」という説もあるようです。いわゆる「デフレ」との戦いは容易なことではないようです。日本の経済政策もデフレスパイラルから大きく回復基調になるのは、困難のようです。国家経営の実務に精通したベスト&ブライテストのテクノクラートのドリームチームの英知を結集した「国家改造計画」が求められているそうです。

 

10年以上前から「中国崩壊」論がありました。経済が右肩上がりで上昇していた時代でも、深刻な人口問題と社会問題を持つ中国は、国内が乱れると、さまざまな面で国際間のトラブルを起こしいずれ自滅していくという「中国崩壊」論が少数の有識者によって唱えられていました。「つぶれる。崩壊する」といわれても、中国共産党は何らかの対策を打って延命策を図るのでしょう。「政府に政策があれば、大衆には対策がある」ということで、中国の大衆も経済低迷の激変にサバイバルしようとしているようです。「誰も住まないゴーストタウンや誰も乗らない高速道路をつくるだけ」では、経済が回らなくなるのでしょう。肝心の必須の経済政策が実施されていないそうです。十分なセーフティーネットがないし、一党独裁体制の共産党政権でも「社会保障のセーフティーネットが作れない」そうです。深刻な中国の社会問題はどのようになっていくのでしょうか。

 

・「国内が乱れると対外戦争に打って出た中国共産党の常套手段」が世界的に懸念されています。共産党一党独裁体制が制御不能になり「ソ連の崩壊」の過程と似た経緯を経る可能性があるそうです。「ソ連の崩壊」も経済の崩壊が引き金となりました。社会主義経済が回らなくなると、制御不能の社会情勢になる懸念があるそうです。深刻な人口問題と社会問題を持つ中国は、「人類の難題」となっていくようです。ソ連の崩壊のようにあっという間に崩れ出すのか、向こう数年以上をかけてゆっくりと崩れていくのか私たち一般人には、理解不能なことが多いようです。「ソ連崩壊」も私たち一般人には、意外な出来事でした。少なくない有識者により「中国はソ連の崩壊の末期症状に似ている」ともいわれています。

 

・amazonに「中国崩壊」といれますと697件の書籍がわかります。最近の本は、『中国経済はどこまで崩壊するのか』、『中国経済はどこまで死んだか』、『中国崩壊後の世界』、『突然死の危機に陥る中国と韓国』、『中国バブル崩壊』、『中国バブル崩壊の真実』、『「中国の終わり」にいよいよ備え始めた世界』、『ついに中国で始まった大崩壊の真実』、『国が崩壊しても平気な中国人・会社がヤバいだけで真っ青な日本人』、『戦争へ突入する世界 大激変する日本経済』、『2016年中国・ユーロ同時破綻で瓦解する世界経済 勝ち抜ける日本』、『リベラルの中国認識が日本を滅ぼす』、『中国経済「1100兆円の破綻」の衝撃』、『南シナ界が“中国海”になる日』等です。

 

・その他にも『中国経済まっさかさま 中国共産党崩壊間近の予兆』、『日本に惨敗しついに終わる中国と韓国』、『こんなに脆い中国共産党 現実味のある3つの崩壊シナリオ』、『中国との貿易をやめても、まったく日本は困らない!――中国経済の真実』、『中国崩壊で日本はこうなる』、『中国大破綻』、『第3次世界大戦は本当に起きるのか?』、『中国の自業自得 歴史法則から逃れられない中華の悪夢』、『2015年中国の真実』、『大破局の「反日」アジア、大繁栄の「親日」アジア』(長谷川慶多郎)等です。中国関連の本はまさに汗牛充棟です。尖閣諸島の問題の時に盛んだった「日中戦争」の本は、現在では落ち着きを取り戻しているようです。この種の本はどのくらい売れたのでしょうか。

 

・去年までは「元高」が多数説で、「元安」が少数説でしたが、今は逆になっているようです。エコノミストも中国減速で従来の見解をどんどん変えているようです。「元安」になりますと、日本の経済界には大きな打撃になりましょうか。昔のソ連経済のように、旧共産圏の経済は、市場経済化をしてもうまく経済が回らなくなるようです。「エイリアン・テクノロジー・リバース・エンジニアリング(宇宙人科学技術工学)」で、宇宙人のさまざまなノウハウを持つアメリカの一人勝ちになるのかもしれません。

 

・日本国内で豊かな中国人観光客を見慣れていると、中国の多くの下層社会の矛盾、国内社会の実態が分からなくなるそうです。「中国人は国を捨てた人でないと信用ができない」という中国社会特有の国内事情があるそうです。中国共産党でも解決不能の社会的矛盾が大きくなり、内乱にまでいかなくても、社会保障も受けられない失業者が増え経済が回らなくなっていくのでしょうか。中国共産党が国内矛盾を隠すために対外戦争に打って出る懸念は常にあるそうです。社会保障の十分なセーフティーネットがないという欠陥が致命傷になってくるといわれます。

 

・国土が戦場になったかどうかで、そこの国土の住民の意識は大きく変わってくるようです。日本は、沖縄が唯一の血で血を洗う戦場となりました。第2次世界大戦では、空襲の脅威が始まり、日本国内もB29の大爆撃を受け焼け野原になり、原爆にも被災しました。現代では、未来戦は地上戦闘というよりも、核兵器や生物化学兵器の投射を受けるようです。歩兵のテロやゲリラ戦ばかりではないようです。反日教育をしている国は、外国軍との血で血を洗う戦闘を経験してきましたので、当然、軍人たちは、日本との戦争を主導するそうです。ましてや核兵器や生物化学兵器を持っているのでなおさらのようです。

 

・「核兵器は1発でも抑止力になるという特殊な兵器だ」そうです。日本も陸続きで、外国との血で血を洗う戦闘を経験すれば、ドイツのように、ニュークリア・シェアリングでもするのでしょうか。ちなみにドイツが原発をなくす方向に行っているのは核戦争を想定しているからでしょうか。抑止力のない高価な通常兵器を少数そろえるのでは、拉致事件にも抑止力がなかったそうです。また「貧者の核兵器」といわれる生物化学兵器の生産に熱心な近隣諸国もあるようです。核シェルターもありませんし、いびつな核政策が窺われます。「沖縄戦」をくり返してはなりません。「抑止力のない高価な通常兵器を少数揃える」よりも、「抑止力のある高価な通常兵器を少数揃える」ほうが、費用対効果があるそうです。巡航ミサイルやバージニア級の攻撃型原子力潜水艦等が抑止力のある高価な通常兵器だそうです。「核の恫喝を受けないためにも核には核を」という合理的な思考が求められているそうです。

 

・これらの世界の厳しい環境の中、甘い国際感覚で対応すれば、国益を大きく損ないます。肝心の外務省や政治家の国際感覚が甘かったのではないのでしょうか。外交官も昔から評判が悪いようです。日本人に特有な「甘い国際感覚、貧弱な語学力」では大きく国益を損ねるそうです。北朝鮮の拉致問題も日本が諜報機関を持っておれば、起こらなかったことでしょうか。反日教育をしている国々に対する甘い国際感覚が、さまざまな問題を引き起こしているそうです。「諜報機関は国家にとって最も重要な死活の国家組織だ」そうですが、その組織がないのは私たち一般人には、不思議です。「諜報機関は国家安全保障上の要の組織である」ことで、「諜報機関のない国は既に国益を大きく損ねている」そうです。諜報機関の設立に官僚や政治家が熱心に動かないのが不思議に思われます。

 

・「日本は先制核攻撃をできる核兵器を持て」と主張する外国人の感覚が、国際軍事常識というものだそうです。国家安全保障のためには、超法規のことも過去においてやってきましたし、これからも超法規の行動が求められるようになるでしょう。憲法の誤った解釈によって、とうとう北朝鮮の拉致事件の解決が遠のいてきています。公安調査庁の元部長によれば「日本は諜報機関のない世界的に珍しい国だ」そうです。「諜報機関のない国は拉致事件にも無力だった」そうです。憲法を改正しなくてもニュークリア・シェアリングや核兵器の装備等、抑止力を高める方法はいくらでもあるそうです。

 

・米国に対して戦争を考えている中国には、同盟国として、当然の軍事力強化が必要でしょう。中国人の多くが米中戦争も日中戦争も当然と考えているそうで、またそのように愛国教育をしているのでしょう。「中国は難問が山積みだ。なによりも13億人の人口を食わせていかなければならない。必死で、経済発展をはかり、国力を増加させなければならない」ということで、「13億人を食わせられなくなると米中核戦争をする」というみっともないシナリオだそうです。国内でみっともないことが増えれば、人民解放軍もやりきれなくなるのでしょうか。「誰も13億人を食わせられない」ともいわれます。外国人から「遅れた国」として見られたくないそうですが、外国人の目からは中国は「滅茶苦茶な非近代国家」に映るそうです。なお米国のマクモニーグルの未来透視に「23世紀と24世紀における2度の大戦で人類の人口が6分の1に大激減する」というのがあります。この方面に脳天気(ノー天気)ですと、日本も歴史から消えていくことになるのでしょうか。

 

・「イルミナティ結社員が中東でイスラエルとの戦争を引き起こす」という与太話がありますが、イルミナティ結社員とはどのようなものなのでしょうか。「シリウス星人の地球支配があまりにも巧妙なので、しょっちゅう戦争が起こる」という説もあるそうです。「人類の歴史は戦争の時代が平和の時代よりも長かった」そうです。中国は、外国人から「遅れた国」として見られたくないそうですが、外国人の目からは「滅茶苦茶な非近代国家」に映るそうですが、中国共産党にはその認識はないようです。そして「イルミナティ・エージェントが第三次世界大戦を引き起こす」という不気味な予言もあるようです。「竜座人(ドラコ)が遥かに進化しており、このレプティリアン型生物の交雑種がイルミナティである。交配人種であるイルミナティが地球を支配している」ともいわれます。「イルミナティは宇宙人の集団なので強力なのだ」そうです。クラリオン星人のコンタクティ、イタリア人のマオリッツオ・カヴァーロによると「爬虫類的異星人(レプティリアン)も人間タイプは知性的な顔をしている」そうです。

 

・国防総省(ペンタゴン)のアナリストたちも台湾海峡を注視しており、米中核戦争もシュミュレーションしていることでしょう。食えなくなったテロリストは、容易に自爆テロに走るそうです。自爆テロ型の核戦争の可能性も懸念されているそうです。「戦争狂人」と呼ばれる人民解放軍の将軍たちが、米中戦争のシナリオを熱心に描いているそうです。現実にサイバー戦争が米中間で熾烈だそうです。さすがにここにきて「核兵器を持たなければ核兵器を撃ち込まれることはない」という信念の平和至上主義者はいなくなったそうです。費用対効果から核兵器が安上がりの兵器になる時代がいずれ来ることでしょう。

 

・核兵器を持っている国は、核戦争を想定して、核シェルターの整備に余念がありません。ヨーロッパの戦争に昔から巻き込まれてきたスイスは核シェルターの整備は世界トップクラスだそうです。核兵器を持たないスイスに学ぶことがあるとすれば、核シェルターの整備と国民皆兵的な徴兵制度による小火器・小銃の備蓄、多数の成年男子が予備役もしくは民間防衛隊として有事に備えている、徴兵システムでしょう。日本でも徴兵制は難しいですが、小火器や小銃の備蓄などをすすめる必要があるそうです。

 

・スイスの男性の大多数は予備役軍人であるため各家庭に自動小銃が貸与されているそうです。とにかく日本の核シェルターの備えは、外国の軍人に笑われていることの一つでしょうか。スイスは、多数の核シェルターと徴兵制の多数の自動小銃で核戦争を生き残れるでしょう。

 

・スイスの軍備状況は、スイス人の常識であり、核兵器を持たない日本の自衛隊も日本人の常識だそうです。米国のマクモニーグルによると、「23世紀と24世に大戦があり人類の人口が激減(6分の1)する」とのことです。今世紀に核戦争が起こることがないとすれば、23世紀や24世紀には日本は大量の核兵器や化学兵器、細菌兵器をもっていることでしょうか。マクモニーグルは米国陸軍の情報員だそうで、戦争の未来透視についてはあまり詳しくは立場上、述べていないようです。

 

・核兵器の議論については政界やメディアでは低調のようですが、やはりタブーのことだからでしょうか。「日本も核兵器を持つべきだ」という外国人の有識者が増えているそうです。核兵器どころか「貧者の核兵器」といわれる『細菌兵器』や「化学兵器」についてもしっかりと議論してもらいたいものです。仮想敵国が、それらの兵器を使わないことを想定していては話になりません。最悪の事態も考慮して、しっかりと日本の防衛政策を決めてもらいたいものです。経済界でも早いところは、中国から東南アジアやインドへ、インドから南米へと経済活動を移しているようです。現代でも「遠交近攻」の策は有効のようです。遠い未来には南米に住む人も多くなるのかもしれません。

 

・バージニア級の攻撃型原子力潜水艦や巡航ミサイルなどの「核兵器周りの兵器」を装備するとか、徐々に準備をすすめておかないと、核兵器が世界的に拡散して「安上りの兵器」となる時代になっては遅すぎるでしょう。5兆円の限られた防衛予算では限界があります。日本の防衛政策は外国人の目からは奇異に映るそうです。自衛隊も海外派兵よりも先に抑止力のある原潜部隊を装備する必要があるそうです。「集団的自衛権は合憲かどうか」ということで、国論がわかれましたが、実際の部隊運用では、どのようになるのでしょうか。

 

・「反日国家」に潜む経済問題を直視して、国際問題に対処していくべきだそうです。世界的に経済がうまく回っておらず、不況下で失業者が増えております。失業者の増大が、過去の世界大戦の一因になったということも懸念されているそうです。また中国の不動産バブルの崩壊の影響が懸念されています。移民を認めなくても「将来は日本に“職”を求めて1千万人くらいの外国人労働者が住む」という説もあるそうです。

 

・「23世紀と24世紀に2度の世界大戦があり、人類の人口が6分の1になる。核兵器やペスト菌のような細菌兵器が使われる」という不気味なアメリカのジョー・マクモニーグルの未来透視がありますが、現在、生物兵器を所有し、開発をすすめている国は、少なくとも27カ国はあるそうです。その時代(23世紀)には、日本も大量の核兵器、細菌兵器、化学兵器を持っていることでしょうか。また現在、ほとんどない核シェルターも整備されていることでしょうか。

 

・中世のヨーロッパの空に出現した空飛ぶ円盤。「空飛ぶ円盤から霧状のペスト菌が噴射され、ペストが大流行した」という奇説があったそうです。「病原菌などをばらまく堕天使(異星人)もいる」そうですので、深刻です。インターネット情報によると、「14世紀のペストの大流行で、全世界でおよそ8500万人、当時のヨーロッパの人口の3分の1から3分の2、約2000万人から3000万人が死亡したと推定されています」。昔には人肉食の異星人もいたのでしょうか。「貧者の核兵器」といわれる細菌兵器や化学兵器を作っているトラブルの多い旧共産圏諸国もあり、それらの兵器は核兵器よりも容易に作れるそうです。シリアですら化学兵器が作れたということでしょうか。また、憲法を改正して「普通の国」にする動きがあります。「普通の国」になれば、米軍と共同作戦をして「歩兵の大量出血が強要される」といわれます。

 

・「パラレル・ワールドに住む宇宙人、天国に出入りし転生と憑依を自由に操るシリウス星人の植民星が地球だ」と言う説もあるそうです。しかし、異星人情報は、国家安全保障上の最高機密(トップ・シークレット)の数段階上の厳秘(アバブ・トップシークレット)扱いのため、私たち一般人は、詳しくは知りません。4次元以上の異次元世界であるパラレル・ユニバース(並行宇宙)とは、どのような世界なのでしょうか。スター・ウォーズが様々な宇宙に拡がって行ったようなのです。21世紀は「プレアデスの世から、シリウスの世に変わる」そうですが、どのようになるのでしょうか。「彼ら蛇人はすでにロシア共産主義勢力としてやってきており、マルクスとレーニンはその勢力のいわば幹部たちだった」という説もあるといわれます。

 

・しかし「シリウス星人の地球支配があまりにも巧妙なので、しょっちゅう戦争が起こる」という話もあるそうです。シリウス星人にもネガティブ・グループとポジティブ・グループがあり、ネガティブ・グループがいわゆる「闇の勢力」を作っているようなのです。星の系列では、オリオン星人とシリウス星人の系統の争いになるそうです。異説では、リラ星人とシリウス星人との争いとも言われています。とにかく異星人は予想外に霊格が低く、争い、スター・ウォーズが多いようなのです。異類の高等知性体については、人間の感覚や常識が通じないそうです。

 

・政府にはベスト&ブライテストが集結しているはずですが、日本政府が劣化してきているそうです。ベスト&ブライテストの英知を結集した「国家改造計画」が求められているそうです。官僚制度も時代に適応できなくなっているのかもしれません。「規制緩和」が求められています。政府の「失政」も増えているそうで驚きます。失政を厳しく追及する国民の関心が欠けているのかもしれません。

 

・「これまでの百年はインフレの時代、これからの百年はデフレの時代になる」ということで、日本も「失われた20年の経済、デフレ不況」の状況です。もちろん日本有数の経済学者や官僚が、さまざまな政策を打ってきたと思いますが、経済はデフレ不況から容易に抜け出せないようです。

 

・「『インフレは戦争の産物、デフレは平和の産物』である。インフレやデフレは、金融政策を緩めるか、引き締めるかによって生じるものではない」と著者の長谷川慶太郎氏が述べております。が、デフレスパイラルから抜け出すことは容易ではないようです。戦争の特需で景気がよくなった時代もあったようですが、現代はTPPなどの貿易自由化などで物価が安くなっていく時代のようです。デフレ脱却は容易でないようです。

 

・中国経済は、シャドーバンキングの崩壊でバブル崩壊、中国経済減速の声がチャイナ・ウオッチャーの間ではささやかれております。しかし、大きな国だけに崩壊するのも10年~20年位はかかるだろうとする見解もあるようです。いろいろな見解があり「2億人がバブル崩壊で打撃を受けても、まだ3億人のマーケットがある」とかの「群盲像を評す」の感があるようです。

 

・ネット情報によると、米国の著名な投資家のジョージ・ソロスが「中国の財政破たん、ハードランディングを予言」とかのニュースがあったそうです。私たち一般人は、中国の農業問題も詳しく知りませんが、農業もうまくいっていないことが多いし、農村問題も一層深刻化しているそうです。

 

・ここ数年来、中国からはネガティブ情報しか流れてこなくなっております。まるでPM2.5(微小粒子状物質)のように中国共産党でも解決不能な事態が噴出しているようです。誰の目に明らかだが、どうしようもない問題、PM2.5(微小粒子状物質)。大きな国だけに深刻な事態はゆっくりとゆっくりと浸透していっているそうです。日本でもPM2.5の分布予測が日本気象協会から発表されるようになりました。平均濃度が地方のニュースになるくらいです。風の流れ次第では黄砂と一緒にPM2.5(微小粒子状物質)が日本の各地へ飛散してくる可能性があるようです。環境問題が最も深刻になっているといわれます。

 

・日本でも住民に外出を控えるよう呼びかける濃度があるので驚きです。インターネット情報によると「PM2.5(微小粒子状物質)の濃度は季節による変動があり、例年3月から5月にかけての春は濃度が上昇する傾向がある」「3月にはピークを迎える、花粉。花粉に、PM2.5(微小粒子状物質)がつくと、その症状が悪化するといわれている」とのこと。「福岡のもやの原因、中国の大気汚染物質の可能性」とかの日本のPM2.5(微小粒子状物質)問題は中国の環境汚染が原因なのでしょうか。私たち一般人は、大気汚染調査に詳しくありませんが、PM2.5(微小粒子状物質)に関しては警報もでるようです。

 

・PM2.5(微小粒子状物質)問題等で、さすがに北京に住みたいという外国人は減っていることでしょうか。欧米諸国へは旅行をしてみたいと思いますが、中国への旅行は気が進まない人々が増えてきているようです。トイレも嫌だという人も多いそうです。中華料理にも飽きてしまったようです。PM2.5(微小粒子状物質)は髪の毛の太さの30分の1程度で、人間が呼吸を通して吸い込んだ時、鼻、喉、気管、肺など呼吸器に沈着することで健康への影響を引き起こします。PM2.5(微小粒子状物質)だけの問題ではなく、健康問題に関して大きな欠陥があるといわれます。

 

 

 

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「神の国か?」「人類の原郷か?」 「天上のエルサレムか?」・・・・・・・・・

「パラレル・ワールドに住む宇宙人、天国に出入りし転生と憑依を自由に操るシリウス星人の殖民星が、地球か?」、「ネガティブのシリウス星人の地球支配があまりにも巧妙なので、しょっちゅう戦争が起こるのだろうか?」

「金髪碧眼のノルディックが住んでいたアガルタのシャンバラ情報の集大成を目指す・・・・・・・・・・」「金星蛇人と火星霊人の戦争はその後どのように展開したのだろうか」
「日本民族の神話の原郷『高天原(たかまがはら)』は、『都市型の超巨大宇宙船』なのか!?」「平家がプレアデス星人の末裔で、源氏がオリオン星人の末裔なのか」
「小人族のグレイの母船に同乗する金髪碧眼のノルディックは、”悪魔の王””ルシファー”なのか?!」

「円盤は神人や異人、悪魔の乗り物なのか!?」「天使は神の秘密諜報員なのか」「神は最初のフリーメーソンなのか」

UFOは、人類の歴史が始まって以来、最も重要な現象なのか。UFO問題とは、人間にとっての死の問題を解くことなのだろうか。UFOはフリーメーソンの創作なのか」

「全宇宙を創ったという“虹の神々”も地球に来ているのだろうか」

「イルミナティなどのフリーメーソン組織に入ると神に会えるのだろうか」

「国際連合の設立に動いたキリストの星、アプ星人とは」

「人は皆、記憶喪失の異星人だろうか」

「はるかに進化した天使のような宇宙人は、人間の守護霊や背後霊なのだろうか」

「セドナ上空に見えないエーテルのシティが滞空するのだろうか」

 

 

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