2015年6月15日月曜日

また中国への投資はすべて失われる。それは約9兆円に及ぶだろう。これも小さい額ではないがそれで日本の経済がどうなるというわけではない。若干ダメージを被るという程度である。そのために日本経済が崩れるわけがない。


 

 

 

2015年~世界の真実』

これは単なる予測ではない、すでに見えている現実だ!

長谷川慶太朗   WAC    2014/7/23

 

 

 

 

 

 

 

 

<国際情勢の本質を見誤るな!>

いま、進行していることは、東アジアの「冷戦」の終結だ。つまり、中国と北朝鮮の体制の解体・崩壊が着実に進行しているということだ。

 

・具体的にいうなら、この地域で最強の発言力を行使してきた中国が、いよいよ崩壊寸前の危機に直面し、その対策の一環として、ここ60年にわたり事実上の“植民地”としてきた「北朝鮮」を放棄した。

 

・前世紀の終期に欧州正面で発生した「冷戦の終結」も事前に予測できた。著者は、ソ連崩壊の6年半以前の1985年、『情報化社会の本当の読み方』(PHP研究所)という単行本で、冷戦の終結とその結果としてのソ連の崩壊を指摘している。この正確な予測については、著者の誇りとするところであるが、その当時に利用した情報分析の手法は、30年後の今日にも有効性を失うことは有り得ない。

 

・「国家総力戦」での敗北は、必然的に開戦当時の政治体制を崩壊させる。逆にいえば、「冷戦発生当時の政治体制」が残っている限り、その地域での「冷戦」は継続しているのである。現在の東アジア情勢を判断するのに、中国共産党の一党独裁体制が存続している限り、東アジアの「冷戦」は継続していると判断すべきなのである。

 

・もはや東アジアでの「冷戦」は確実に終結の方向にある。それは具体的には、中国共産党の一党独裁体制の崩壊、すなわち中華人民共和国の解体、崩壊を意味している。この流れは、行き着く所に到着するまで自動的に進行する。どのような政策の変更、路線の修正を導入しても、この流れの進行を止めることは不可能であるあと残るのは、事態の進行の速度、すなわち、早いか、いくらか遅いかどうかしかない。

 

中国の経済危機は世界の経済人の常識

・こうしたニュースに接して、「中国は大丈夫だ」と思ってしまう。しかし、その判断は甘い。「チャイナクライシス(中国の危機)」は多方面で進行している。その筆頭に位置するのがシャドーバンキングだ。

 

<資金繰りの悪化で民間企業が倒産している>

・中国の国有銀行はほとんど民間企業に融資してこなかった。なぜか。民間企業を信用していないからである。民間企業の経営者は融資を受けたら即座に金を引き出して夜逃げする危険性がある。そこで、経営者が夜逃げしない国有企業を相手にする。このような事情があった。

 

日本などの計算方式で算定すれば、失業率はおそらく20パーセントから30パーセントの間くらいになるだろう。

 

<シャドーバンキングの破綻を政府は容認した>

・こうなると、インフレを懸念しなければならない。中国のインフレ率は2013年がプラス2.74パーセントで、2014年は、プラス35パーセントと中国国家発展改革委員会が予測値を出している。その程度で収まればいいが、豚肉などの食料品の価格が高騰する事態になると、暴動を誘発する。政府は民衆の暴動を警戒しているから、インフレを抑える。そのために通貨供給量を無制限に増やせない。したがって、無差別の救済はありえない。

 

・それから、2008年以降、中国は高速鉄道をものすごい勢いでつくり、5年くらいの間に総延長が1万キロを超えた。この高速鉄道が「空気を運ぶ」といわれるほど乗客が少ない。したがって、赤字である。

 

・シャドーバンキングが弱体化しているなか、地方はどうやって資金を調達するのか。たとえ資金を得られたとしても、採算はとれるのか。インフラ投資の拡大が不良債権を増やす結果に終わるのは目に見えている。

 

<人件費高騰と山猫ストで外資が中国から引き揚げる>

・中国の第二次産業において深刻な問題は人件費の高騰である。年に20パーセントの賃上げが起こっている。安価な労働力を武器に「世界の工場」となったが、これだけ賃金が上がれば、とてもではないがやっていけない。

 当然ながら、中国に工場を置いた外資系企業が手を引き始めた。そこに輪をかけているのが山猫ストである。共産党がコントロールする正式な労働組合の総工会はストライキを支援しない。

 

・かつて中国政府は8パーセントの経済成長率を掲げた。その理由は8パーセントの経済成長がないと必要な雇用が生まれないということだった。失業者の増加は共産党政権の基盤を揺るがしかねない問題だ。しかし、中国の企業はロボット導入を止めないだろう。止めたら自分が苦しくなるからである。

 

富の流出と人民元の下落に歯止めがかからない

・中国から出て行くのは企業だけではない。富も逃げ出している。誰よりも早く、中国人の富裕層が資産を海外に持ち出し始めた。不動産にしても、国内ではなく、海外での投資が増えている。

 

・中国が保有するアメリカ国債は2013年末で13200億ドルだった。月に5百億ドルを売っていけば、2年強でゼロになる。為替介入をする実弾がなくなったとき、人民元は紙切れと化す。

 

中国で一番深刻なのは環境汚染問題だ

・いま、中国はものすごい勢いで公害が深刻化している。

2014年3月、北京はPM2.5を含んだ白い霧で覆われた。北京のアメリカ大使館は独自にPM2.5の濃度を検査し、ウェッブサイトで公開しているが、この日の数値は380マイクログラムだった。250マイクログラムで「重度の危険」である。どれほどひどい状態に陥ったかはいうまでもあるまい。

 テレビの映像や写真を見る分には幻想的ともいえる光景だが、そこで暮らさなければならない人は悲惨である。PM2.5を長期間吸い込むと、肺ガンや喘息を発症する危険性が高まる。北京ではここ10年の間に、肺ガン患者が6割増加したという。

 

<改革開放路線とは「対立関係」にある人民解放軍>

・人民解放軍は国家の軍隊ではなく、中国共産党の軍隊である。存在意義は共産主義革命で世界を開放することだ。したがって、改革開放以後、社会主義市場経済と称する資本主義路線を進む共産党とは「対立関係」にある。

 

<中国が解体したあとは、7大軍区に分かれる>

・原因がシャドーバンキングの破綻にせよ、景気の後退にせよ、企業の倒産は失業者を生む。その数が2億人に達するという予測もある。党幹部の腐敗、環境汚染、あるいは理財商品のデフォルトによる資産の喪失等々、不満が蓄積されているなかで、食うことのできなくなった人間が億単位で存在すれば、当然、社会は不安定化し、暴動の頻発は避けられない。それをどこまで抑え込めるか。ことは経済に止まらず、国家そのものの崩壊に至ると私は見る。すなわち、各地で起こる暴動が内乱へと発展し、人民解放軍が共産党を見限ったとき、中央政府は全土で統治能力を失う。そのあとは7大軍区がそれぞれ独立するだろう。

 

・どこかの大軍区が反乱を起こして北京の中央政府を倒したあとで各大軍区が独立するのか、内乱状態のなかで自然に独立していくのか、その経緯がどういう形になるかはわからない。しかし、すでに述べたように、現在、大軍区は独立国的な性格があるから、中国が解体したあとは、これが一つのまとまりとなるのは自然な流れだ。

 

<中国の崩壊に着々と備えるアメリカ>

<日本の集団的自衛権も中国の崩壊を念頭に置いたもの>

つまり、アメリカの対中戦略は「現状維持」である。とにかく中国とは熱い戦争をしない。ことを起こさずにいれば必ずつぶれるという確信がある。

 これは「冷たい戦争」に勝利した経験則である。冷たい戦争で勝敗を分けた最大の要因は自由があるかないかだ。西側には自由があった。東側には自由がない。その結果、技術の研究開発で圧倒的に東側が負けた。自由がなければ技術は遅れる。たとえば、戦車の性能が違う。湾岸戦争でイラク軍の持っていた最新鋭の戦車が多国籍軍の持っていたアメリカ製の戦車に対抗できなかった。これを知ったソ連軍は愕然とした。

戦争をすれば必ず負けることがわかったからだ。この認識が冷たい戦争を終結へと向けさせた。

 したがって、冷たい戦争を熱い戦争に転化しないことが何よりも重要になる。

 

・なお、安倍首相が集団的自衛権の解釈を変更しようとしているが、何を想定しているかといえば、中国の在留邦人救出である。

 

・日本の集団的自衛権も中国の崩壊を念頭に置いたものである。「アメリカも日本も俺たちがつぶれると思っている」とわかっているから、中国は不愉快なのだ。しかし、困ったことに中国がつぶれる方向へ事態は進んでいる。

 

2015年、日本の課題>

<成長戦略の鍵は、法人減税と経済特区にある>

2018年の実用化を目指すメタンハイドレート>

・シュールガス革命はアメリカ経済が復活するエンジンとなった。メタンハイドレート革命が実現すれば、アメリカにおけるシュールガス革命と同様、日本経済の成長に大きく寄与することは間違いない。

 

<経済面より深刻な中国崩壊の問題とは>

・私は中国の崩壊は必然とみる。では、中国がつぶれると、どんな影響があるか。短期的には、大きなショックに見舞われる。東京証券取引所の株価は暴落し、経済活動のさまざまな面で、混乱、停滞が生じる。

 

日本からの輸出は約13兆円でGDPに占める割合が2.5パーセント、日本への輸入は約18兆円でGDPに占める割合が3.4パーセントだ。中国貿易の依存度は約6パーセントであり、小さくはないものの、ゼロになっても致命的ではない。

 また、中国への投資はすべて失われる。それは約9兆円に及ぶだろう。これも小さい額ではないが、それで日本の経済がどうなるというわけではない。若干ダメージを被るという程度である。そのために日本経済が崩れるわけがない。

 

・中国が崩壊したときに、日本の取るべき対応は「中国の内戦に関与しない」ことだ。独立した大軍区が代表団を送り込んできて、「わが国に進出してください」「こういう条件で、この資源を差し上げます」と、おいしい話を提示しても、決して耳を貸してはならない。なぜか。1937年から45年までの日中戦争を振り返れば、中国の内戦に巻き込まれることほど愚かな選択はないからである。

 内戦が続いたあと、中国は連邦制にせざるを得ないだろう。そのときがくるまで中国との関わりを絶つ。これは政府も企業も守らなければならない鉄則である。

 

 

 

 

『日本との戦争は避けられない』

孔健    幻冬舎    2006/1/25

 

 

 

・しかし、母国である中国の立場も分かる。これまで見てきたように中国は難問が山積みだ。なによりも13億人の人口を食わせていかなければならない。必死で、経済発展をはかり、国力を増加させなければならない。

 

<中国人10人のうち、67人は戦争に賛成>

・私は、日本に滞在して20年になる。日本人の「まさか戦争なんて」という平和気分にすっかり慣れきってしまったのだろうか。中国人は「乱世興亡」の5000年の歴史を生きてきたのだ。ほとんど戦争状態のなかで暮らしてきたといってもよい。

 

50年には朝鮮戦争でアメリカと戦い、59年から62年はインドと国境で戦い、69年にはロシア(旧ソ連)と戦争になり、79年にはベトナムと国境戦争となった。外国との戦争は、ほぼ10年ごとに起こっているのである。

 

そのほかに内戦もある。66年から76年の文化大革命では「革命派」と「反革命派」の間で、血で血を洗う内戦が10年間も続き、何千万の死傷者が出ている。

 

ところが中国では、「中日必有一戦」(日本と中国は必ず戦争になる)と考えるほうの人が多数となっているのが現実なのである。

 

・日本では「中国と戦争すべき」と言う人が少数派なのに、中国では「日本との戦争は避けられない」と考える人が多数派なのだ。

 

こりない日本には原爆の一つも落してやれ!

<軍事・戦争本が「日本との戦争」を煽る>

<「今こそ、日本をたたく絶好の機会」と張り切る中国軍人>

・中国の軍隊は正式には人民解放軍といわれる。総兵力231万人、予備役50万人の世界有数の巨大軍隊であり、戦闘能力と士気の高いことは折り紙付きである。

 

・「大陸と台湾で衝突が起これば、アメリカと日本が介入してくることに備えなければならない。アメリカは世界最大の軍事国家であり、日本の自衛隊の力もあなどれない。しかし、これはチャンスともいえる。中国は先の抗日戦争で日本に煮え湯を飲まされた。以来60年間、その屈辱をそそぐべく待っていたが機会がなかった。今こそ、日本をたたく絶好の機会だ」-戦争は避けられないということなのか?「そういうことだ。大規模な戦争になるかどうかは分からないが、小さな衝突は避けれない。なぜなら、日本は戦前のファシズムの状態に戻りつつある。小泉自民党が選挙で圧勝し、国会は戦前の大政翼賛会と同じ状況になっている。戦争放棄の条項を持つ平和憲法の改正もありうるだろう」

 

・「我々の現在のスローガンは「攻日防美」だ。まず日本を攻め、アメリカには防備を固めるという戦略だ。台湾も我々に敵対しているが、即、攻撃して上陸ということではない。台湾は民族的同胞なのだから、日本やアメリカとは違う方法を取る。我々には我々のやり方がある。

 

<「日本が挑発してくるなら、堂々と受けてやろう」>

<「勝つために原爆の使用も辞さない」「日中戦争は目前だ」>

一番の直接的な問題解決法は、戦争をすることだ。このままだと、日本との戦争は避けられない。

 

10年以内に戦争が起き、日本は全滅する

<戦争はすぐそばまで来ている>

・列強は戦争により、中国の発展を阻止するーこれが歴史の教訓であり、列強諸国とりわけ日本の不変の国策―なのである。国と国との関係は協力関係もありうるが、それは一時的なものである。本質的には、戦争が基本でそのいくつくところは衝突である。そして衝突の究極の形が戦争だ。であるから、両国関係の基本が「平和」というのは間違っている。中国は、地理的にも歴史的にも宿敵関係が基本なのである。

 

<祖国統一をめぐる大陸と台湾の争いから戦争が始まる>

・では戦争はどのような形で起こるのか。きっかけは、祖国統一をめぐる大陸と台湾の争いから起こる可能性が高い。そうなれば日本とアメリカは、中国の発展を阻止する絶好の機会ととらえ介入してくる。そうなると日本との戦争に突入する。

 

核を使えば日本は全滅、アメリカには勝てないまでも、かなりの打撃を与えることができる。台湾問題は10年以内に解決しなければならない。この10年内に、必ず戦争は起こるだろう。

 

・さらに危険なのはこうした考えが多くの軍人に支持され、何千万と言う中国の青年たちが刺激され、反日活動をさらに激化させるということなのである。

 

 

 

 

『日本人から奪われた国を愛する心』

黄文雄   徳間書店   2005/2/28

 

 

 

 

 

<日本の核兵器選択が迫られる理由> 

・日本が核を保有すべき理由と背景は、主に以下のようなものである。かって日本国憲法で謳われている「平和愛好」の近隣諸国は、ロシア、中国、北朝鮮ではすでに核を保有するだけでなく、大量破壊兵器の開発に余念がない。核を持つ近隣諸国は日本にとって脅威となり、日本の国家安全の危険度が増大している。

 

・そのうえ、対米追随よりも日本独自の防衛体制の声が台頭、独自の核抑止力の必要性が迫られている。アメリカ政府と世論にも、日本の核保有の黙認、容認の意見がみられるようになっている。少なくとも戦後60年にわたる日米の同盟関係から、日本の核選択がアメリカにとって大きな脅威というよりもアメリカの世界戦略からすれば、仏独以上に頼もしい盟友の出現となる。

 

・日本は北朝鮮の核脅威に神経を尖らしているが、現実的な脅威である中国を忘れることが多い。中国は日本から巨額の経済援助を受けながら、日本をターゲットに核ミサイルを年々増産している。しかも恫喝には余念がない。例えば、台湾に対しては「核先制不使用の原則から除外」とし、アメリカに対しては「7回アメリカを消滅することができるだけの核を持つ。1回でも核行使すれば、アメリカ人の頭も冷静になる」、また日本に対しては「20発で日本列島は地球上から消えていく」などだ。

 

しかも、BC兵器、大量破壊兵器の開発にも余念がない

・このように隣国が核を日本に向けている以上、日本の核保有も正当化される。核を保有しても、東アジアの地域的平和と安全に貢献することは、少なくとも日本の政治体制、経済システムからみて、反日国家を除く多くの国から信頼されると確信する。

 

・日本国憲法には日本の核武装についての制約はない。日本の核保有は政治的にも軍事的にも得られるものがないという指摘もあるが、それは核の抑止力に対する否定であろう。

 

・日本が核保有でもしたら、中国が有史以来絶対に放棄してこなかった地域覇権や世界覇権の道が閉ざされるだけでなく、従来の恫喝戦略も利かなくなる。中国にとって天敵となりうる勢力の台頭は絶対に許すことのできないことなのである。それが中華思想の本質である。

 

 




■■■ 私が思うこと、聞いたこと、考えること ■■■

 

10年以上前から「中国崩壊」論がありました。経済が右肩上がりで上昇していた時代でも、深刻な人口問題と社会問題を持つ中国は、国内が乱れると、さまざまな面で国際間のトラブルを起こしいずれ自滅していくという「中国崩壊」論が少数の有識者によって唱えられていました。「つぶれる。つぶれる」といわれても、中国共産党は何らかの対策を打って延命策を図るのでしょう。「政府に政策があれば、大衆には対策がある」ということで、中国の大衆も経済の激変 にサバイバルしようとしているようです。「誰も住まないゴーストタウンや誰も乗らない高速道路をつくるだけ」では、経済が回らなくなるのでしょう。肝心の必須の経済政策が実施されていないそうです。

 

・「国内が乱れると対外戦争に打って出た中国共産党の常套手段」が懸念されています。共産党一党独裁体制が制御不能になり「ソ連の崩壊」の過程と似た経緯を経る可能性があるそうです。「ソ連の崩壊」も経済の崩壊が引き金となりました。社会主義経済が回らなくなると、制御不能の社会情勢になる懸念があるそうです。深刻な人口問題と社会問題を持つ中国は、「人類の難題」となっていくようです。ソ連の崩壊のようにあっという間に崩れ出すのか、向こう数年以上をかけてゆっくりと崩れていくのか私たち一般人には、理解不能なことが多いようです。「ソ連崩壊」も意外でした。

 

・amazonに「中国崩壊」といれますと662件の書籍がわかります。最近の本は、『中国経済まっさかさま 中国共産党崩壊間近の予兆』、『日本に惨敗しついに終わる中国と韓国』、『こんなに脆い中国共産党 現実味のある3つの崩壊シナリオ』、『中国との貿易をやめても、まったく日本は困らない!――中国経済の真実』、『中国崩壊で日本はこうなる』、『中国大破綻』、『第3次世界大戦は本当に起きるのか?』、『中国の自業自得 歴史法則から逃れられない中華の悪夢』、『2015年中国の真実』、『大破局の「反日」アジア、大繁栄の「親日」アジア』(長谷川慶多郎)等です。尖閣諸島の問題の時に盛んだった「日中戦争」の本は、現在では落ち着きを取り戻しているようです。この種の本はどのくらい売れたのでしょうか。

 

・「元高」が多数説で、「元安」が少数説ですが、「元安」になりますと、日本の経済界には大きな打撃になりましょう。昔のソ連経済のように、旧共産圏の経済は、市場経済化をしてもうまく経済が回らなくなるようです。「エイリアン・テクノロジー・リバース・エンジニアリング(宇宙人科学技術工学)」で、宇宙人のノウハウを持つアメリカの一人勝ちになるのかもしれません。

 

・日本国内で豊かな中国人観光客を見慣れていると、中国の多くの下層社会の矛盾、国内社会の実態が分からなくなるそうです。「中国人は国を捨てた人でないと信用ができない」という中国社会特有の国内事情があるそうです。中国共産党でも解決不能の社会的矛盾が大きくなり、内乱にまでいかなくても、社会保障も受けられない失業者が増え経済が回らなくなっていくのでしょうか。中国共産党が国内矛盾を隠すために対外戦争に打って出る懸念は常にあるそうです。

 

・国土が戦場になったかどうかで、そこの住民の意識は大きく変わってくるようです。日本は、沖縄が唯一の血で血を洗う戦場となりました。第2次世界大戦では、空襲の脅威が始まり、日本国内もB29の大爆撃を受け、原爆にも被災しました。現代では、未来戦は地上戦闘というよりも、核兵器や生物化学兵器の投射を受けるようです。歩兵のテロやゲリラ戦ばかりではないようです。反日教育をしている国は、外国軍との血で血を洗う戦闘を経験してきましたので、当然、軍人たちは、日本との戦争を主導するようです。ましてや核兵器や生物化学兵器を持っているのでなおさらのようです。

 

・「核兵器は1発でも抑止力になるという特殊な兵器だ」そうです。日本も陸続きで、外国との血で血を洗う戦闘を経験すれば、ドイツのようにもなるでしょう。ちなみにドイツが原発をなくす方向に行っているのは核戦争を想定しているからでしょうか。抑止力のない高価な通常兵器を少数そろえるのでは、拉致事件にも抑止力がなかったそうです。また「貧者の核兵器」といわれる生物化学兵器の生産に熱心な近隣諸国もあるようです。核シェルターもありませんし、いびつな核政策が窺われます。「沖縄戦」をくり返してはなりません。

 

・これらの環境の中、甘い国際感覚で対応すれば、国益を大きく損ないます。肝心の外務省の国際感覚が甘かったのではないのでしょうか。外交官も昔から評判が悪いようです。日本人に特有な「甘い国際感覚、貧弱な語学力」では大きく国益を損ねるそうです。北朝鮮の拉致問題も日本が諜報機関を持っておれば、起こらなかったことでしょう。反日教育をしている国々に対する甘い国際感覚が、さまざまな問題を引き起こしているそうです。

 

・「日本は先制核攻撃をできる核兵器を持て」と主張する外国人の感覚が、国際軍事常識というものだそうです。国家安全保障のためには、超法規のことも過去においてやってきましたし、これからも超法規の行動が求められるようになるでしょう。憲法の誤った解釈によって、とうとう北朝鮮の拉致事件の解決が遠のいてきています。公安調査庁の元部長によれば「日本は諜報機関のない世界的に珍しい国だ」そうです。「諜報機関のない国は拉致事件にも無力だった」そうです。憲法を改正しなくても抑止力を高める方法はいくらでもあるそうです。

 

・米国に対して戦争を考えている中国には、同盟国として、当然の軍事力強化が必要でしょう。中国人の多くが米中戦争も日中戦争も当然と考えているそうで、またそのように愛国教育をしているのでしょう。「中国は難問が山積みだ。なによりも13億人の人口を食わせていかなければならない。必死で、経済発展をはかり、国力を増加させなければならない」ということで、「13億人を食わせられなくなると米中核戦争をする」というみっともないシナリオだそうです。外国人から「遅れた国」として見られたくないそうですが、外国人の目からは中国は「滅茶苦茶な非近代国家」に映るそうです。

 

・「イルミナティ結社員が中東でイスラエルとの戦争を引き起こす」という与太話がありますが、イルミナティ結社員とはどのようなものなのでしょうか。「シリウス星人の地球支配があまりにも巧妙なので、しょっちゅう戦争が起こる」という説もあるそうです。「人類の歴史は戦争の時代が平和の時代よりも長かった」そうです。中国は、外国人から「遅れた国」として見られたくないそうですが、外国人の目からは「滅茶苦茶な非近代国家」に映るそうですが、中国共産党にはその認識はないようです。

 

・国防総省(ペンタゴン)のアナリストたちも台湾海峡を注視しており、米中核戦争もシュミュレーションしていることでしょう。食えなくなったテロリストは、容易に自爆テロに走るそうです。自爆テロ型の核戦争の可能性も懸念されているそうです。「戦争狂人」と呼ばれる人民解放軍の将軍たちが、米中戦争のシナリオを描いているそうです。現実にサイバー戦争が米中間で熾烈だそうです。さすがにここにきて「核兵器を持たなければ核兵器を撃ち込まれることはない」という信念の平和至上主義者はいなくなったそうです。費用対効果から核兵器が安上がりの兵器になる時代がいずれ来ることでしょう。

 

・核兵器を持っている国は、核戦争があると考えて、核シェルターの整備に余念がありません。ヨーロッパの戦争に昔から巻き込まれてきたスイスは核シェルターの整備は世界トップクラスだそうです。核兵器を持たないスイスに学ぶことがあるとすれば、核シェルターの整備と国民皆兵的な徴兵制度、多数の成年男子が予備役もしくは民間防衛隊として有事に備えている、徴兵システムでしょう。

 

・スイスの男性の大多数は予備役軍人であるため各家庭に自動小銃が貸与されているそうです。とにかく日本の核シェルターの備えは、外国の軍人に笑われていることの一つでしょうか。多数の核シェルターと徴兵制の多数の自動小銃で核戦争を生き残れるでしょうか。

 

・スイスの軍備状況は、スイス人の常識であり、核兵器を持たない日本の自衛隊も日本人の常識だそうです。米国のマクモニーグルによると、「23世紀と24世に大戦があり人類の人口が激減(6分の1)する」とのことです。今世紀に核戦争が起こることがないとすれば、23世紀や24世紀には日本は大量の核兵器や化学兵器、細菌兵器をもっていることでしょうか。マクモニーグルは米国陸軍の情報員だそうで、戦争の未来透視についてはあまり詳しくは立場上、述べていないようです。

 

・核兵器の議論については政界やメディアでは低調のようですが、やはりタブーのことだからでしょうか。「日本も核兵器を持つべきだ」という外国人の有識者が増えているそうです。核兵器どころか「貧者の核兵器」といわれる『細菌兵器』や「化学兵器」についてもしっかりと議論してもらいたいものです。仮想敵国が、それらの兵器を使わないことを想定していては話になりません。最悪の事態も考慮して、しっかりと日本の防衛政策を決めてもらいたいものです。経済界でも早いところは、中国からインドへ、インドから南米へと経済活動を移しているようです。現代でも「遠交近攻」の策は有効のようです。遠い未来には南米に住む人も多くなるのかもしれません。

 

・バージニア級の攻撃型原子力潜水艦や巡航ミサイルなどの「核兵器周りの兵器」を装備するとか、徐々に準備をすすめておかないと、核兵器が世界的に拡散して「安上りの兵器」となる時代になっては遅すぎるでしょう。5兆円の限られた防衛予算では限界があります。日本の防衛政策は外国人の目からは奇異に映るそうです。自衛隊も海外派兵よりも先に原潜部隊を装備する必要があるそうです。現在、「集団的自衛権は合憲かどうか」ということで、国論がわかれていますが、どのようになるのでしょうか。

 

・「反日国家」に潜む経済問題を直視して、国際問題に対処していくべきだそうです。世界的に経済がうまく回っておらず、不況下では失業者が増えております。失業者の増大が、過去の世界大戦の一因になったということも懸念されているそうです。中国の不動産バブルの崩壊の影響が懸念されています。移民を認めなくても「将来は日本に“職”を求めて1千万人くらいの外国人労働者が住む」という説もあるそうです。

 

・「23世紀と24世紀に2度の世界大戦があり、人類の人口が6分の1になる。核兵器やペスト菌のような細菌兵器が使われる」という不気味なアメリカのジョー・マクモニーグルの未来透視があります。 現在、生物兵器を所有し、開発をすすめている国は、少なくとも27カ国はあるそうです。その時代(23世紀)には、日本も大量の核兵器、細菌兵器、化学兵器を持っていることでしょうか。また現在、ほとんどない核シェルターも整備されていることでしょうか。

 

・中世のヨーロッパの空に出現した空飛ぶ円盤。「空飛ぶ円盤から霧状のペスト菌が噴射され、ペストが大流行した」という奇説があったそうです。「病原菌などをばらまく堕天使(異星人)もいる」そうですので、深刻です。インターネット情報によると、「14世紀のペストの大流行で、全世界でおよそ8500万人、当時のヨーロッパの人口の3分の1から3分の2、約2000万人から3000万人が死亡したと推定されています」。人肉食の異星人もいたのでしょうか。「貧者の核兵器」といわれる細菌兵器や化学兵器を作っているトラブルの多い旧共産圏諸国もあり、それらの兵器は核兵器よりも容易に作れるそうです。シリアですら化学兵器が作れたということでしょうか。

 

・「パラレル・ワールドに住む宇宙人、天国に出入りし転生と憑依を自由に操るシリウス星人の植民星が地球だ」と言う説もあるそうです。しかし、異星人情報は、国家安全保障上の最高機密(トップ・シークレット)の数段階上の厳秘(アバブ・トップシークレット)扱いのため、私たち一般人は、知りません。4次元以上の異次元世界であるパラレル・ユニバース(並行宇宙)とは、どのような世界なのでしょうか。スター・ウォーズが様々な宇宙に拡がって行ったようなのです。21世紀は「プレアデスの世から、シリウスの世に変わる」そうですが、どのようになるのでしょうか。

 

・が、「シリウス星人の地球支配があまりにも巧妙なので、しょっちゅう戦争が起こる」という話もあるそうです。シリウス星人にもネガティブ・グループとポジティブ・グループがあり、ネガティブ・グループがいわゆる「闇の勢力」を作っているようなのです。星の系列では、オリオン星人とシリウス星人の系統の争いになるそうです。異説では、リラ星人とシリウス星人との争いとも言われています。とにかく異星人は予想外に霊格が低く、争い、スター・ウォーズが多いようなのです。異類の高等知性体については、人間の感覚や常識が通じないそうです。

 


・政府にはベスト&ブライテストが集結しているはずですが、日本政府が劣化してきているそうです。ベスト&ブライテストの英知を結集した「国家改造計画」が求められているそうです。

また現実には意外にも失政が増えているそうです。

 

 

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・ブログ名称 UFOアガルタのシャンバラ


・第2のブログ名称:UFOパラレル・ワールド

「神の国か?」「人類の原郷か?」 「天上のエルサレムか?」・・・・・・・・・

「パラレル・ワールドに住む宇宙人、天国に出入りし転生と憑依を自由に操るシリウス星人の殖民星が、地球か?」、「ネガティブのシリウス星人の地球支配があまりにも巧妙なので、しょっちゅう戦争が起こるのだろうか?」

「金髪碧眼のノルディックが住んでいたアガルタのシャンバラ情報の集大成を目指す・・・・・・・・・・」「金星蛇人と火星霊人の戦争はその後どのように展開したのだろうか」
「日本民族の神話の原郷『高天原(たかまがはら)』は、『都市型の超巨大宇宙船』なのか!?」
「小人族のグレイの母船に同乗する金髪碧眼のノルディックは、”悪魔の王””ルシファー”なのか?!」

「円盤は神人や異人、悪魔の乗り物なのか!?」「天使は神の秘密諜報員なのか」

UFOは、人類の歴史が始まって以来、最も重要な現象なのか。UFO問題とは、人間にとっての死の問題を解くことなのだろうか。UFOはフリーメーソンの創作なのか!?」

「全宇宙を創ったという“虹の神々”も地球に来ているのだろうか」

「イルミナティなどのフリーメーソン組織に入ると神に会えるのだろうか」

「国際連合の設立に動いたキリストの星、アプ星人とは」

「人は皆、記憶喪失の異星人だろうか」

「はるかに進化した天使のような宇宙人は、人間の守護霊や背後霊なのだろうか」

「セドナ上空に見えないエーテルのシティが滞空するのだろうか」

 

 

 

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